「月給制の正社員なら、欠勤しても給料って減らないんじゃないの？」そんなふうに信じて疑わなかった私は、ある月の給料明細を見て目を疑いました。
体調を崩して2日休んだだけなのに、いつもより基本給がガクッと下がっていたんです。
「え、私って日給制だったの？それともこれ、会社のミス？」と頭の中がぐるぐる。
でも冷静になって調べてみると、どうやら“月給制”にもいろんな種類があるらしくて、「働いていない日数分が引かれるのは、場合によっては当然のこと」だったんです。
ここで思ったのは、給料の仕組みって、誰も教えてくれないのに、知らなかったでは済まされないってこと。
特に入社して間もない頃や、有給休暇がまだ付与されていない時期に体調を崩すと、思わぬ形で「欠勤控除」という現実に直面することがあります。
この記事では、そんなモヤモヤや不安を少しでも減らせるように、月給制の中身や欠勤時の控除の仕組みを、できるだけわかりやすく丁寧にお話ししていきます。
あなたの「えっ？」を「なるほど」に変えるヒントになりますように。
月給制でも給料が引かれるのはなぜ？
「月給制って、毎月固定の給料がもらえるはずじゃないの？」そんなふうに思っていたのに、欠勤したらしっかり給料が減っていた……。
実はこれ、わりとよくある話です。
私自身も最初はすごく混乱しました。
「え、正社員なのに？」
「月給って固定給じゃないの？」
って。
でも実は、月給制＝毎月同じ金額が支給されるとは限らないんです。
そこには給与体系の“落とし穴”ともいえる仕組みがあるんですよね。
「月給制＝固定給」という誤解
「月給制」という言葉には、なんとなく「毎月安定して決まった金額がもらえる」というイメージがありますよね。
私もずっとそう思っていました。
会社から「あなたは月給制の正社員です」と言われたとき、どこかで「もう大丈夫だ」と安心してしまった自分がいたんです。
でも実際には、月給制の中にも複数のパターンがあって、「完全に固定給」のものもあれば、「実質は日割り計算される」ものもあります。
つまり“月給制”という言葉ひとつでは、その実態までは見えてこないんです。
「有給」と「欠勤」は全くの別物
ここで重要になってくるのが、「有給休暇」と「欠勤」の違いです。
同じ“休む”でも、この２つはまったく別の扱いになります。
有給休暇は法律で認められた「休んでも給料が支払われる休暇」であり、欠勤は「給料が支払われない休み」です。
会社側は、欠勤した時間に対して給料を支払う義務がありません。
これは「ノーワーク・ノーペイの原則」と呼ばれ、労働基準法でも認められている考え方です。
つまり働いていない時間には、原則として賃金が発生しないのが当然のルールなのです。
「入社直後の体調不良」が落とし穴になることも
特に注意してほしいのは、入社したばかりのタイミングで体調を崩して休んでしまうケース。
有給休暇は基本的に「入社から半年経過しないと発生しない」ため、それ以前の休みは欠勤扱いになります。
たとえ会社に迷惑をかけないように事前に連絡し、誠意をもって対応しても、制度上は“働いていない”という扱いになるため、給与明細を見ると「控除」という文字が目に飛び込んできます。
この瞬間、ものすごく切なくて不安になったのを今でも覚えています。
でもそれは決してあなたが悪いのではなく、制度上のルールとして定められていることなんです。
「じゃあ完全月給制だったらどうなるの？」
中には「完全月給制」という仕組みもあります。
これは本当に“完全”で、たとえ何日休もうと、遅刻しようと、毎月同じ給料が支払われる制度です。
ただしこれは管理職など、一部の職種に限られるケースが多いですし、残業代が出ないなどの制約もあります。
なので「完全月給制」と言われても、手放しで喜べるわけではないんです。
むしろ、どの給与体系にもメリットとデメリットがあるからこそ、「自分がどの制度に当てはまるのか？」をしっかり知っておくことが、いちばん大切なことなのだと実感しました。
不安になったら、まずは確認することから
給与明細を見て「何かおかしい」と感じたとき、それを我慢したり、なんとなくスルーしたりしてしまうと、知らず知らずのうちに損をしてしまう可能性もあります。
もし「月給なのに欠勤分が引かれているのはおかしい」と思ったら、まずは就業規則や雇用契約書を見直してみましょう。
そこにはあなたの給与体系がどうなっているか、欠勤控除の仕組みがどうなっているかが書かれているはずです。
それでも不安が残る場合は、労務担当者に相談することをためらわないでください。
「知ること」「確認すること」は、あなた自身の働き方と生活を守る大切な第一歩になるからです。
月給でも控除される仕組みと計算方法
「月給制なのに日割り計算で給料が引かれるなんて、納得いかない」そんな声を私自身も何度も聞いてきました。
というか、最初に自分がその立場になったとき、本気でそう思いました。
だって「月給」って名前がついてるのに、なんで働いた日数や休んだ日数で金額が変わるの？って。
でも、実はそこにはちゃんとした計算のルールがあるんです。
それを知らないままだと、給与明細を見たときのモヤモヤがずっと残ってしまいます。
だからこそ、ここで一度きちんと理解しておきましょう。
月給制でも控除が発生する理由、そしてその計算の仕組みについて、できるだけわかりやすくお伝えします。
「日割り計算される月給」という現実
月給制という言葉に“毎月決まった額がもらえる”というイメージを持っていると、控除があること自体に違和感を覚えますよね。
私もまさにそうでした。
でも現実には、月給の中身も条件つきなんです。
とくに「日給月給制」や「月給日給制」と呼ばれる形態では、欠勤した場合にその分の基本給が日割りで差し引かれます。
つまり「月給」とはいえ、すべてが固定されているわけじゃないということ。
ここを誤解したままでいると、「なんで引かれてるの？」という疑問にいつまでも答えが出ないままなんです。
欠勤控除はこうして計算されている
では、具体的にどんなふうに差し引かれているのかというと、多くの企業ではこんな計算式が使われています。
基本給 ÷ その月の所定労働日数 × 欠勤日数
たとえば基本給が20万円で、1か月の所定労働日数が20日だったとします。
もし1日欠勤したら、1万円が差し引かれるというわけです。
最初この計算を知ったとき、「えっそんなにシンプルなの？」と驚いたのを覚えています。
でも実際、この方式はとても広く使われていて、就業規則にもしっかりと明記されていることが多いです。
だから「ちょっとぐらい休んでもいいよね」なんて軽く考えていると、給料日にショックを受ける……なんてこともあります。
会社によって違う？実は複数ある計算方法
実は、欠勤控除の計算方法は会社によって違う場合があります。
多くは「その月の所定労働日数」で割って計算されますが、会社によっては「年間の平均所定労働日数（たとえば年平均240日）」を使って日額を算出するところもあります。
また、「土日祝を除いた実働日」で計算する企業もあれば、「月のカレンダー日数」で割るケースもあります。
このあたりは就業規則や給与規程に記載されているので、自分の職場ではどのパターンなのかを確認しておくことがとても大切です。
控除されるのは「基本給」だけじゃないかも？
もうひとつ知っておいてほしいのが、「控除されるのは基本給だけとは限らない」という点です。
通勤手当、資格手当、住宅手当などが“出勤を前提”として支給されている場合、欠勤によってそれらも減額対象になることがあります。
「えっ、そこまで！？」って思うかもしれませんが、実際には就業規則にしっかりと「欠勤日数に応じて各種手当を減額する」と明記されていることも珍しくありません。
だからこそ、「控除されたのは何なのか？」を給与明細でしっかり確認する習慣をつけておくことが、のちのちの不安や混乱を防ぐ第一歩になります。
まずは給与規程を「ちゃんと読む」ことから
「こんなに複雑なら、もう全部任せておきたい」そう思う気持ち、すごくわかります。
私も何度か「細かすぎて頭痛くなる～」って思ったことあります。
でも、自分の生活に関わるお金のことだからこそ、「知らなかった」では済まされない場面も出てきます。
だからこそまずは、会社から配布されている就業規則や給与規程をじっくり読んでみること。
そこには「欠勤控除の対象」「計算方法」「手当の扱い」などがちゃんと書かれているはずです。
もし読んでもわからなかったら、労務担当の方に相談してみるのもありです。
「聞くのが恥ずかしい」と思うかもしれませんが、むしろ確認することのほうが“プロ意識”だと私は思っています。
月給制の完全月給制／月給日給制／日給月給制それぞれの意味は？
「月給制」と聞くと、ひとつのシンプルな形だと思っていませんでしたか？実は私もそうでした。
でも実際には、月給制には３つの種類があるんです。
「完全月給制」「月給日給制」「日給月給制」
同じ“月給”という言葉でも、この３つはまるで別物。
仕組みも、働いたときの扱いも、欠勤や遅刻で給料がどう変化するかも、それぞれぜんぜん違うんです。
しかもこの違い、ほとんどの人が入社してから知るんですよね……。
だからこそ、後から驚いたり悲しい気持ちになったりしないように、ここでしっかり理解しておきましょう。
完全月給制とは？まさに「理想」だけど落とし穴も
完全月給制というのは、毎月のお給料が完全に固定されている制度です。
何日働いても、たとえ体調不良で3日間寝込んだとしても、毎月の給料は変わりません。
「これぞ正社員の安定感！」と感じる人も多いかもしれませんね。
実際、管理職や専門職など、ある程度の裁量や責任が求められる立場の人に適用されることが多い制度です。
でも実はこの制度、メリットばかりではありません。
たとえば「残業代が出ない」「休日出勤しても手当がつかない」なんてケースもあります。
私の知人は、完全月給制に切り替わった途端「働けど働けど給料は増えず…」という悲鳴を上げていました。
そう、この制度の“完全”さは「固定された給料以外には何もつかない」という意味でもあるんです。
年次有給休暇の意味は？控除されないのに取る理由
ここでふと疑問に思いませんか？「欠勤しても控除されないなら、有給休暇っていらないんじゃないの？」って。
でも実は、有給休暇には別の意味があるんです。
たとえば賞与（ボーナス）や退職金の査定では、「有給か欠勤か」の区別が評価に影響することがあります。
つまり毎月の給料に差は出なくても、会社があなたをどう評価するかにはしっかり関わってくるんですね。
「休むなら有給で」って言われるのは、そういう背景もあるんです。
月給日給制とは？一見“固定給”だけど…
この形は、いちばん多くの人に採用されている「実質的な月給制」と言われています。
たとえば毎月20万円の基本給と決まっていて、出勤日数が20日だろうが22日だろうが、それ以上でもそれ以下でも、変わらず20万円が支給されます。
これだけ聞くと「やっぱり固定給なんじゃないの？」と思うかもしれませんが、実は違います。
欠勤したときには、しっかり控除が発生するんです。
有給休暇が残っていればセーフですが、そうでなければ基本給から日割りで差し引かれます。
つまり、何もしなければ固定給。
でも「何かあったら引かれる」という、いわば“条件付きの月給制”なんです。
これを知らずに体調を崩して休んだとき、「えっ、引かれてる……」とショックを受けるのはよくある話。
私もそのひとりでした。
日給月給制とは？働いた分だけ、でも不安定
そして３つめが日給月給制。
この制度は、1日あたりの給与があらかじめ決められていて、その月の出勤日数に応じて月給が計算されるというものです。
つまり、働いた分だけ確実にもらえるけれど、休めばそのぶん減る。
とてもシンプルだけど、ある意味とてもシビアな制度です。
たとえば建設業や派遣、契約社員など、比較的フレキシブルな働き方をしている人たちに多く見られます。
天候に左右される仕事では「雨で2日出勤できなかったから今月の給料が少ない」なんてこともあるんですよね。
私の友人も、雨の多い月は生活費をどう捻出するか悩んでいました。
「自分の給与体系」は誰も教えてくれないからこそ…
入社前の説明や、雇用契約書にサラッと書かれているだけのこの「給与体系」。
でもこれが、毎月の給料にも、休んだときの収入にも、働くモチベーションにも大きく関わってくるんです。
だからこそ、誰かが教えてくれるのを待つのではなく、自分から知ろうとする姿勢がとても大切です。
「どれが正解」というよりも、「自分にとって納得できる形かどうか」が重要なんだと思います。
まずは、あなたがどの給与体系で働いているのか、今一度確認してみてくださいね。
月給制の完全月給制／月給日給制／日給月給制のメリットやデメリットは？
「同じ月給制なのに、こんなに違いがあるの？」と驚いたあなた。
そうなんです、ここまでで見てきたように、“完全月給制”“月給日給制”“日給月給制”は、それぞれ特徴も仕組みもまったく異なります。
じゃあ、それぞれの制度にはどんなメリットとデメリットがあるのか
つまり、どんなふうに「得」だったり「損」だったりするのか、気になりますよね。
ここでは実際の働く人の立場になって、それぞれの給与体系のリアルな“良し悪し”を深掘りしてみたいと思います。
完全月給制のメリット：給料が変わらない安心感
完全月給制のいちばんのメリット、それはやっぱり「安定感」です。
体調を崩して数日休んでも、有給休暇を使い忘れてしまっても、月給に変動はありません。
これは心の余裕にもつながります。
「もしものときでも生活が安定する」という感覚は、働くうえで大きな支えになりますよね。
特に子育て中や介護中など、予測不能な“お休み”が発生しやすい人にとっては、この制度の安心感は計り知れません。
私も以前、家庭の都合で急に休まなければならなくなったとき、この制度に救われた気がしました。
完全月給制のデメリット：働いても増えない悲しさ
でもその一方で、がんばりが「目に見えるかたち」で反映されにくいというデメリットもあります。
たとえば残業しても、休日に出勤しても、追加の手当が支払われないケースが多いんです。
「働けば働くほど損した気分になる」そんな不満を抱える人も少なくありません。
特に管理職の場合は、「責任ばかり重くなって、報酬は増えない」と感じてしまうこともあります。
モチベーション維持が難しくなるというのは、実はこの制度の大きな課題なんですよね。
月給日給制のメリット：基本は安定、有給で調整も可能
月給日給制は「ある程度の安定」と「柔軟な調整」のバランスが取れている給与体系です。
決まった基本給が毎月支払われるうえに、有給休暇がしっかり機能することで、欠勤による控除を防ぐことができます。
有給が残っているかぎり、体調不良や家庭の事情などで休んでも、収入への影響は最小限に抑えられるのは心強いですよね。
多くの正社員がこの制度で働いているのも納得です。
月給日給制のデメリット：有給が尽きると一気に不安に
ただし、有給休暇が残っていない場合や、まだ付与されていない入社直後などに欠勤すると、しっかり基本給から引かれてしまいます。
「たった1日休んだだけなのに……」と、翌月の給与明細でショックを受けることも。
また、月によって出勤日数が違うのに毎月同じ金額が支払われるため、「今月たくさん働いたのに損してる気がする」と感じてしまうこともあるんですよね。
これは“感情のズレ”が生まれやすい制度でもあるのかもしれません。
日給月給制のメリット：がんばったぶんだけ確実に反映される
この制度の魅力は、なんといっても「働いたぶんだけ、きちんとお金になる」ことです。
たとえば出勤日数が多い月や、繁忙期にたくさん働いた月は、そのぶんお給料も増えます。
「今月はよくがんばった！」と感じたときに、それが数字として反映されるのは、やっぱり嬉しいですよね。
特に体力勝負の仕事や、現場中心の働き方をしている人にとっては、努力がそのまま収入につながるこの制度はモチベーションアップにつながることが多いです。
日給月給制のデメリット：休みがそのまま“減収”になるつらさ
でもやっぱり気になるのは、体調を崩したり、天候やシフトの都合で出勤できない日があると、そのまま“減収”につながってしまうこと。
これは本当にシビアです。
知人の大工さんは、梅雨時期や台風シーズンになると「今月、やばいかも……」と生活を心配していました。
働けなかった分だけ収入が減るというのは、ある意味すごく公平なんですが、そのぶん不安定でもありますよね。
家庭を支えている立場だと、なおさら重くのしかかってきます。
どの制度が一番いい？それは「人それぞれ」です
ここまでメリット・デメリットを見てきて、「じゃあどれが一番お得なの？」と思った方もいるかもしれません。
でも実は、その答えは人によって変わるんです。
たとえば「安定重視」なら完全月給制、「出勤状況に合わせて柔軟に調整したい」なら月給日給制
「働いたぶんだけ確実に稼ぎたい」なら日給月給制といった具合に、自分のライフスタイルや価値観に合った制度を選ぶことが何より大事です。
そしてその前提として、「自分が今どの制度で働いているのか？」を知ることが、何よりもはじめの一歩。
知らないまま働いていると、思いもよらないタイミングで“損した気分”になってしまうこともありますからね。
まとめ
「月給制＝安定して固定の給料がもらえる」と信じていたのに、ある日突然の欠勤控除で給料が減っていた。
そんなとき、驚きやショック、不安な気持ちが一気に押し寄せてきますよね。
でも実は、月給制には複数の種類があって、仕組みも控除の有無もまったく違うんです。
知らなかったでは済まされない現実があるからこそ、まずは自分がどの給与体系で働いているのかを正しく理解することがとても大切です。
この記事を通して、「完全月給制」「月給日給制」「日給月給制」の違いや、欠勤時の控除の計算方法などを知ることで、少しでもモヤモヤが晴れたのならうれしいです。
そしてもしこれからの働き方や、収入の不安があるのなら、今のうちに就業規則や給与明細を見直したり、わからないことは会社の労務担当に相談してみたりすることをおすすめします。
「知ること」は自分の未来を守る力になります。
納得できる働き方と収入の形を見つけるためにも、ほんの少し立ち止まって、あなた自身の「働き方」を見つめなおしてみてくださいね。